生産・販売台数

ホンダ「N」シリーズ累計450万台、N-BOXが上半期1位

本田技研工業が2026年10月6日に公表した「N」シリーズ累計450万台突破と、N-BOXの2026年度上半期新車販売台数第1位について、発表の年別台数表・節目の到達時期・記載のない項目を表記のまま整理します。

ホンダ「N」シリーズ累計450万台、N-BOXが上半期1位 - チビカのニュースカード

この記事は、本田技研工業株式会社が 2026/10/06に公表した発表を一次情報にしています。 価格・発売日・仕様は発表の表記をそのまま記録しています。

出典:「N」シリーズの累計販売台数が450万台を突破(確認日 2026/10/06)

本田技研工業株式会社は2026年10月6日、軽自動車「N」シリーズの累計販売台数が2026年9月末時点で450万台を突破したと公表しました。発表の表題は「「N」シリーズの累計販売台数が450万台を突破」で、副題には「N-BOX」が2026年度上半期の新車販売台数で第1位を獲得したことが添えられています。2011年12月に初代N-BOXを発売してから到達までの期間は、発表では14年9カ月、月数では177カ月と書かれています。

以下は、この発表に出ている数値と項目だけを並べたものです。台数、到達時期、車種名は発表の表記のまま転記し、要約や単位の換算、増減の計算はしていません。発表に載っていない月ごとの内訳や、他社の軽自動車との比較を、この記事で作ることもしません。台数の集計元についても、発表が注記で示している団体名をそのまま書きます。

読む前に、今回の発表がどこまでを示しているのかを分けておきます。本文に並ぶのは、シリーズ全体と4つの区分の年別販売台数の表、累計が50万台ごとに節目を越えた時期の一覧、そして2026年7月に行われたN-BOXのマイナーモデルチェンジの内容です。いっぽうで、車種ごとの2026年度上半期の台数、月別の台数、順位表の2位以下、販売計画台数は発表に出てきません。この記事でもそこは埋めません。

本田技研工業株式会社のニュースリリース「「N」シリーズの累計販売台数が450万台を突破」のページ冒頭
この記事が台数と到達時期の一次情報にしている発表ページの引用キャプチャです。ページの冒頭だけを引用しています。掲載内容は変更されることがあるため、最新の内容はリンク先の原文で確認してください。 確認日:2026-10-21。 出典:本田技研工業株式会社「「N」シリーズの累計販売台数が450万台を突破」

450万台の中身は、4つの区分に分かれている

発表は、Nシリーズを構成する車種としてN-BOX、N-ONE、N-WGN、N-VAN、N-VAN e:、N-ONE e:の6つを挙げています。いっぽうで台数の表は、N-BOXシリーズ、N-ONEシリーズ、N-WGN、N-VANシリーズの4区分と、シリーズ全体の推移で構成されています。区分ごとの累計を取り出すと次のとおりです。

区分 累計販売台数 表に台数が載っている最初の年
N-BOXシリーズ 3,098,153台 2011年
N-ONEシリーズ 363,330台 2012年
N-WGN 789,691台 2013年
N-VANシリーズ 270,980台 2018年
Nシリーズ全体 4,522,154台 2011年

ここで注意しておきたいのは、車種名と表の区分が1対1で対応していないことです。発表の注記によると、N-BOXシリーズに含まれるのはN-BOX、N-BOX CUSTOM、N-BOX +、N-BOX SLASH、N-BOX JOYで、このうちN-BOX +は2017年8月、N-BOX SLASHは2020年2月に販売を終えています。つまり、いま買える車種だけの合計ではありません。4区分を足した値は発表のNシリーズ全体の累計と一致しますが、電動モデルのN-VAN e:とN-ONE e:をどちらの区分に入れて数えているのかは、発表に明示がありません。

販売台数の表を読むときは、この「何を足した数字なのか」を先に確かめる必要があります。同じ車名でも、派生車種や商用モデルを含めるかどうかで合計は変わります。公表されている台数の集計範囲と、順位表が対象にしている車の種類の違いについては新車販売台数ランキングの見方でまとめています。

上半期の101,564台は、2つの統計を合わせた順位

発表は、N-BOXの2026年度上半期(4〜9月)における販売台数が101,564台となり、登録車を含む新車販売台数において第1位を獲得したと書いています。この台数と順位には、それぞれ別の注記が付いています。台数は一般社団法人 全国軽自動車協会連合会(全軽自協)調べ、順位は一般社団法人 日本自動車販売協会連合会(自販連)および全軽自協調べとされています。

注記が2つに分かれているのには理由があります。日本では軽自動車と登録車の販売台数を集計している団体が別々です。軽自動車は全軽自協、登録車は自販連がそれぞれ公表しているため、「軽自動車も登録車も含めた中で何位か」を言うには2つの統計を突き合わせる必要があります。発表の注記は、その作業を経た順位であることを示しています。

読者が同じ数字を確かめたい場合、集計元の団体が統計を公開しています。軽四輪車の車名ごとの台数は全軽自協の「軽四輪車 通称名別新車販売台数」、登録車の車名ごとの順位は自販連の「乗用車ブランド通称名別順位」です。どちらもこのページの「参照した一次情報」からリンクしています。当サイトはこの2つの統計から独自の順位表を作ってはいないため、本文に書く台数は発表に出ている値だけにとどめています。

年別の表は、いちばん下の行だけ性質が違う

発表はNシリーズ全体の年別販売台数を、初代N-BOXを発売した2011年から順に並べています。

年 Nシリーズ販売台数
2011年 2,860台
2012年 229,156台
2013年 354,087台
2014年 361,505台
2015年 303,787台
2016年 290,336台
2017年 307,128台
2018年 345,671台
2019年 346,574台
2020年 304,083台
2021年 286,745台
2022年 295,845台
2023年 318,543台
2024年 288,306台
2025年 279,011台
2026年(1月〜9月) 208,517台
累計 4,522,154台

この表で読み間違えやすいのは最後の2行です。2026年の行は1月から9月までの累計で、1年分ではありません。前の行と同じ長さの期間として比べると、見かけ上は少なく見えてしまいます。また「累計」の行は年ではなく、2011年から2026年9月までを足した値です。表のいちばん下だけを拾って年別の数字として扱わないでください。

発表に載っているN-BOXシリーズの年別販売台数を2017年から2026年1〜9月まで棒グラフにした図。最も多いのは2019年の253,500台で、いちばん右の2026年は1月から9月までの累計
N-BOXシリーズの表から直近10行を棒にしました。いちばん右は1月から9月までの累計のため、年間の値と並べて比べられません。月ごとの内訳は発表にありません。 出典:本田技研工業株式会社「「N」シリーズの累計販売台数が450万台を突破」(確認日 2026-10-21)

N-BOXシリーズ単体の表も同じ形で載っています。発表の表のうち最も台数が大きいのは2019年で、以降は20万台前後の行が続きます。ただし、この並びから今後の販売見通しを読むことはできません。年ごとの台数は、モデルチェンジの時期、部品の供給状況、税制や補助金の変更でも動きます。発表はそうした要因について触れていないため、増減の理由をこの記事で説明することもしません。

50万台ごとの節目と、ラインアップの広がり

発表の歩みに挙げられているNシリーズ累計販売台数の節目を、2013年9月の50万台から2026年9月の450万台まで順に並べた図
発表の「歩み」から、50万台ごとの到達時期だけを並べました。間隔は読みやすさのために等間隔にしており、年数の比ではありません。 出典:本田技研工業株式会社「「N」シリーズの累計販売台数が450万台を突破」(確認日 2026-10-21)

発表の「歩み」には、累計が節目を越えた時期と、車種が加わった時期が並んでいます。累計は2013年9月に50万台、2015年2月に100万台、2016年11月に150万台、2018年6月に200万台、2019年11月に250万台、2021年6月に300万台、2023年3月に350万台、2024年11月に400万台を越え、今回の2026年9月で450万台に達しました。N-BOXシリーズ単体でも、2026年4月に300万台を突破したと書かれています。

車種の追加では、2012年11月にN-ONE、2013年11月にN-WGN、2018年7月にN-VANが発売されています。電動モデルは、2024年10月にシリーズで初めてのEVとなる軽商用車のN-VAN e:、2025年9月にN-ONE e:が発売されました。世代の切り替わりは、2代目N-BOXが2017年9月、3代目N-BOXが2023年10月、2代目N-WGNが2019年8月、2代目N-ONEが2020年11月と記載されています。中古車を探すときは、この発売時期が年式の区切りにあたります。

車いす仕様車やスロープ仕様車の設定時期も「歩み」に残っています。N-BOX +車いす仕様車が2012年8月、N-BOX スロープ仕様車が2018年4月です。福祉車両は標準車と装備も価格も別建てになることが多く、発表にはその内容が書かれていません。該当する仕様を検討している場合は、販売店で現行の設定と価格を確認してください。

2026年7月のマイナーモデルチェンジで変わった点

発表は、2026年7月に3代目N-BOXをマイナーモデルチェンジして発売したことにも触れています。内容として挙げられているのは、N-BOX CUSTOMのフロントマスクを迫力あるデザインに変更したこと、一部タイプに9インチナビとETC2.0を標準装備したこと、USBチャージャーなどの快適性・利便性の高い装備を拡充したことです。あわせてN-BOX JOYに特別仕様車「BLACK STYLE」を設定し、N-BOX ファッションスタイル2トーンのルーフ色を変更したと書かれています。

ここで確認しておきたいのは、「一部タイプ」がどのタイプを指すのかが注記で特定されていることです。発表の注記では、N-BOX CUSTOMターボ、N-BOX CUSTOM コーディネートスタイル全タイプ、N-BOX JOY ターボ、N-BOX JOY 特別仕様車 BLACK STYLE全タイプ、N-BOX CUSTOM スロープが挙げられています。ナビとETC2.0が標準で付くかどうかは、この一覧に入っているかで変わります。見積もりを取る前に、検討しているタイプが該当するかを販売店で確かめてください。価格については、今回の発表に記載がありません。

このほか発表は、N-BOXの成り立ちとして、人間のためのスペースは最大に、機械のためのスペースは最小限にするというM・M思想に基づき、独自のセンタータンクレイアウト技術で広く開放的な室内空間を実現したと説明しています。全タイプに安全運転支援システム「Honda SENSING」を標準装備していることも書かれています。これらはメーカーによる説明で、第三者による計測結果ではありません。発表には室内寸法や燃費の数値が載っていないため、この記事でも書きません。

いまN-BOXに乗っている人が、この発表から確かめられること

台数の発表は、価格や装備の発表と違って、すぐに行動を変える材料にはなりにくいものです。それでも売却や買い替えを考えている人にとって意味があるのは、同じ車種が中古市場にどれだけ出回っているかの目安になる点です。新車で多く売れた年式は、数年後に中古車としても多く流通します。ただし今回の発表には中古車の流通台数や査定価格の情報はなく、売却価格がどう動くかは読み取れません。

実際の売却額は、年式、走行距離、グレード、装備、修理歴、そして売る時期の需要で決まります。台数が多い車種は比較できる個体が多いため、相場の調べ方を押さえておくと判断しやすくなります。売却時の価格に影響する条件はリセールの高い軽自動車、軽自動車と登録車で維持費の項目がどう違うかは軽自動車と普通車の維持費の差にまとめています。

買い替え先を検討している場合、同じメーカーの発表を続けて追うと装備や動力の方向が見えます。ホンダは次世代のハイブリッドシステムの呼称についての発表も出しており、その内容はホンダがハイブリッドの呼称を整理で扱っています。特別仕様車の設定のしかたを比べたい場合はステップワゴンの特別仕様車も参考になります。月ごとの生産・販売の実績はホンダの生産・販売実績の形で別に公表されています。

この発表の本文に出ていない項目

次の項目は、今回の発表の本文に記載がありません。当サイトでは、記載のない項目を報道やほかの資料の数字で埋めることをしません。

項目 発表での扱い
車種ごとの2026年度上半期の台数 記載がありません(N-BOXの台数のみ)
月別の販売台数 記載がありません(年別と累計のみ)
新車販売台数の順位表の2位以下 記載がありません
N-VAN e:・N-ONE e:単独の台数 記載がありません
グレード別・ボディカラー別の台数 記載がありません
今後の販売計画台数 記載がありません
車両価格・メーカー希望小売価格 記載がありません
室内寸法・燃料消費率 記載がありません
受注状況・納期の目安 記載がありません
生産工場ごとの生産台数 記載がありません
軽自動車市場全体の台数と占有率 記載がありません
他社の軽自動車との台数比較 記載がありません

この一覧のうち、購入の判断に直結するのは価格と納期です。台数の発表はその2つを含みません。マイナーモデルチェンジ後の価格と納期は、販売店で見積書と納車予定を文書で確認するのが確実です。発表資料から分かるのは「どれだけ売れたか」までで、「いま買うといくらで、いつ届くか」はここからは読み取れません。

出典と、この記事を更新する条件

この記事は、本田技研工業株式会社が2026年10月6日に公表したニュースリリース「「N」シリーズの累計販売台数が450万台を突破」を一次情報にしています。累計台数、区分ごとの累計、年別の台数、節目の到達時期、2026年7月のマイナーモデルチェンジの内容、注記で示された集計元は、いずれも発表に書かれている範囲です。発表ページを確認した日は2026年10月21日です。台数の集計元として発表が挙げている全軽自協と自販連については、両団体が公表している統計ページの所在を確認し、出典として記録しています。

次の累計の節目が公表された場合、N-BOXの順位や台数について新しい発表があった場合、年別の表が更新された場合に、この記事を更新して編集日を改めます。年間の台数は年明けに確定するため、再確認は2か月ごとに行います。ホンダの公式発表はホンダから、生産・販売台数の記事は生産・販売台数から辿れます。